被爆六〇年にして初めての実態調査が行はれます。在外被爆者として、日本政府に訴へ続けて二〇年。どこに住んでいても被爆者は同じ・・・。と裁判まで行い勝ち得た事実です。
被爆者援護法は被爆者の為の法律です。厚生局長四〇二号による切捨ては許されません。米国の投下した原子爆弾は人類に対する罪として永く伝えられることです。
私達在外被爆者は一日も早い援護を・・・と今日まで戦って来ました。
広島、長崎での被爆体験を今でも忘れられぬこと、恐ろしく思った事「あの日」のことを、次代の人に伝えたいと思い新しい若い目で世界を開いて欲しいと思います。
|